ITエンジニアの年収アップは?将来性は?

ITエンジニアの短期の年収アップ施策とエンジニア職の将来性について説明します。

ITエンジニアの年収アップは昇格・転職・独立で実現

ITエンジニアで大幅な年収アップ※を狙うには昇格・転職・独立があり得ます。※目安20%程度以上の年収アップです。

ITエンジニアの年収アップ(写真:Unsplash)

1. 昇格・異動

部門管理職への昇格

役職手当が大きな会社で部門管理職に昇格すると大幅にアップします(役職手当が少ない会社では昇格しても大幅アップとはなりません)。昇格基準は会社により異なりスキル、実績、年齢など様々です。中には決裁者との人間関係や運などで昇格する人もいるでしょう。

エンジニア部門の管理職になる人はエンジニアリング業務からマネージメントや折衝が含まれる業務に切り替わります。エンジニア業務とマネージメントの両方が担える必要があり対象者は多くはありません。また勤務する会社の体制や社風・人の層・決裁者の意向などにも左右され、純粋に仕事が出来れば昇格するわけでもないため不確実な点があります。

異動/職種(役割)変更

異動・職種(役割)変更は稀であり、また大抵はすぐに年収アップは見込めません。ただし異動・職種(役割)変更することで自分が強い分野で成果を出せる可能性があります。また異動することで賞与や給与体系が変わり、中期視点で年収アップする可能性もあります。

2. 転職

給与水準が高い会社への転職

給与水準が高い会社へ転職すると大幅アップが可能です。ただし給与水準が高い会社は人気があり、競争が激しいため、求められるスキル・業務レベルも高い傾向です。

高い専門性・スキルが求められる職種への転職

高い専門性(職種別スキル)が求められる職種は候補者が少なくなり、給与水準が高くなる傾向があります。

専門性の例

セキュリティエンジニア システムのセキュリティ検証、脆弱性診断、言語やケース別のセキュリティ項目の熟知。
DBエンジニア 大規模データベース群の設計、分散、チューニング、運用ノウハウ等。
AIエンジニア pythonでのAI開発。機械学習の各分析方法の熟知。Kerasの熟知。
アーキテクト システムの全体設計、ミドルウェア等の熟知、システムの重要課題の解消。
研究系エンジニア データやミドルウェアの技術課題に対するノウハウ、標準仕様(RFC、論文等)の理解。
管理職として転職

役職手当が大きな会社の管理職に転職すると大幅アップが可能です。またステップアップして経営メンバーとして転職(業務: 重要技術の実務、またはエンジニア組織管理など)する道も考えられるでしょう。ただし、慣れない職場環境でかつ責任が発生するポジションへの転職は入社後、負担がかかる場合が多いでしょう。

3. 独立(フリーランス・会社設立)

給与水準が高い会社への転職

エンジニアからの独立は個人事業主と会社設立があり、事業の運営・システム業務の受託・常駐エンジニアなどが考えられます。パターンとして多いのは、個人事業主(フリーランス)でのシステム業務の受託・常駐エンジニアです。

各特徴

事業の運営 エンジニアのスキルなどを生かした事業の運営。リスクがある点や不安定な点がデメリット。運営が上手ければ大きな収益になる可能性がある。
システム業務の受託 企業のシステム業務の受託。単価が安い案件から高い案件まで様々な案件が存在。納品できないとトラブルになるリスクがある。
常駐エンジニア・ 労働の提供 クライアント企業に指定の勤務時間で労働する。社員に似ており労働時間が報酬になるためリスクが低い。

どのパターンでも高収入を狙う機会があります。専門性に強みがあるエンジニアの場合は「専門性を求める会社のシステム業務の受託・常駐エンジニア」がお奨めです。ビジネス面に明るいエンジニアの場合は幅広く活躍できる可能性があり「事業の運営」「システム業務の受託」などで大きな報酬が狙える可能性があります。

ITエンジニアの将来性 ~将来的に有望な職種なのか?~

ITエンジニアは将来的に有望な職種なのか?について特性を踏まえ、簡単に説明します。

新規案件のニーズが常にある

企業のシステム投資の機会は頻繁に存在し新規案件は常に生まれます。具体的には企業システム構築、製品システム開発、新規システムの導入、新規分野の技術開拓などです。波はありますが企業の売上向上や効率化のニーズは常にあり、システム投資は絶えることはあり得ません。

新興市場が生まれる可能性がある

IT系事業では海外発の新たな波により、さらなる新興市場が生まれる可能性があります。過去を振り返ると下記のような事例があります。近年では「スマホ・ソーシャルゲーム、仮想通貨」が大きな市場に急成長した実績があります。新しい市場が生まれれば関連のエンジニアニーズも生まれます。

  • インターネット → ウェブサービス企業、ネット販促
  • ケータイ → モバイルベンチャー
  • スマホ → スマホアプリ企業
  • SNS → ソーシャルゲーム、SNS販促
  • 仮想通貨 → 取引所サービス
  • AI → AI関連サービス
  • ドローン → ドローン関連サービス

高収益の事業が生まれる可能性がある

システムが関わる事業の中には労働集約的ではない事業(例: ゲーム事業、ソフトウェアライセンス事業、利用料金徴収型の事業など)が存在します。労働集約的ではない事業は大きな利益を生み出す可能性があり、給与水準を上昇させる要因です。高収益になった会社は給与水準を上げてレベルの高い人材を雇おうとしますが、既存従業員にも利益還元で給与水準が上がる場合が多いです。そのためレベル感が高くない人でも、恩恵を受けられる可能性があります。

保守案件・サポートが必要

大抵のシステムは保守する必要があります。運用フェーズやサポートも重要であり、システムが多くなればエンジニアが必要になります。保守やサポートは顧客満足度に強く影響するため重要であり、会社によっては質の高いエンジニアを配属する場合もあります。

キャリアアップ・年収アップの道が存在する

エンジニア職は、人によって差が出やすい職種であり、誰がやっても似た結果になるような職種ではありません。レベルが低い層から高い層まで幅広く存在し、高いレベルを目指す事も可能な職業です。また他職種より、スキルが具体的に細分化、かつ標準化されています。そのためレベルを上げる事さえできれば、キャリアアップや年収アップをある程度着実に実施できます。

スキルがあれば低い給与を回避できる

エンジニア職は、勉強や業務経験を積めば手に職がつき、非常に低い給与になるリスクを回避できます。人によっては長い年月で、どうしても転職する必要性が出る場合や家庭の事情等で移住する必要がある場合があります。その際、ニーズのある実績・スキルが無い人は交渉材料が無く、非常に低い給与になってしまう可能性があります。一方エンジニア職は人が不足している場合が多く、企業は特定のポジションで待遇面の工夫をしている場合が多いです。そのためスキルを持つ人であれば、給与面に関してもある程度は安心できます。

競合の参入には注意

新興市場は、常に新規参入による競合の脅威が存在します。企業の新規参入は脅威となり、労働者にとっては”新しい人”の新規参入が脅威となります。具体的には他業界からの転職、他職種からの変更、新卒の参入などです。新規参入が増えれば競争が激しくなり「給与の上げ幅が少なくなる、給与上限が出来る」「自分の評価が相対的に悪くなる」などの影響が考えられます。また場合により給与相場が下がる等の現象も可能性としてあり得るでしょう。

遠い将来(2040年、2050年)は不明

遠い将来の20年先、30年先(2040年、2050年)でもSIerやウェブサービスは確実に存在するでしょう。一人当たりの売上が今以上に大きくなっている可能性もあります。しかしながらIT業界の事業は変動が激しく、予測が容易ではありません。IoT、AI、EC市場、キャッシュレス決済など様々な市場の成長が予想されていますが遠い将来の状況は不明です。

さらに発展することは確実ですが、全体的な市場が大きくなってもエンジニアの給与水準は上昇するとは限りません。例えば競合企業が多くなれば価格競争が起きますし、トレンドの変化・イノベーションの影響により、一部の市場規模が縮小するなど十分考えられます。また収益状態が向上しても人件費、もしくはエンジニア職の人件費が向上するとは限りません。

注意しないといけない点として、IT系事業には参入敷居が低い事業が多くあり、また各ジャンルの市場規模はそれほど大きくないケースが多いです。IT系事業は「人数のわりに儲かるケースがある」という点は大きなメリットではありますが、市場規模が大きくない場合、中小や中堅クラスの会社が乱立し、恩恵を受けられる人は分散されケースバイケースとなり、かつ人数も少なくなる可能性があります。(対極的な例: 昔の自動車メーカーやテレビ局、新聞社等は、長い期間成長が見込め、市場規模も大きい事業のため、グループの本体企業やその主要子会社等に勤務すれば、長い期間で恩恵を受けられました。)

また市場規模が小さい事業は種類が非常に多くなり、全体的な予想は困難となります。そのような状況の中、「多種類の事業を保有する会社、かつパワーのある会社(商社のような)」は、いつの時代でも強い事は間違いありません。連結企業で、特性が異なる多種類の中規模・小規模事業を管理し投資していける「ビジネス寄りの会社」は目立った存在であり続けると思われます。

エンジニアの給与に関して、高いスキルの層に関しては専門性が上がり、さらに上昇する可能性はあり得ます。ただし多数を占める中間層や低スキルの層に関しては、常に一般的な職業の給与と比較され、現状と同等水準前後と考えられます。また低スキルの層に関しては一般人や企業担当者のリテラシー向上により、現状より給与水準が下がる可能性はあり得ます。

また断言できる点として、環境の違いから海外IT企業のような高水準になることは遠い将来でもでも難しいでしょう。(関連:なぜ海外のIT企業の給与は高いのか? )

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